南日本カルチャーセンターは、国際交流事業を通して、日本人の国際性を涵養しながら、将来を担う青少年の自立心と自主性を育み、国際社会に貢献できる人材を育成することを、社是とする。

 　
　 　

社名：南日本カルチャーセンター(ミナミニホンカルチャーセンター）

英名：Minami Nihon Culture Center

観光庁長官登録　旅行業Ⅰ種１３５５号　日本旅行業協会正会員

代表取締役社長　濱田　純逸

〒890-0056　鹿児島市下荒田３丁目１６番１９号

 電話：099-257-4333（代表） FAX：099-250-0321

mncc@mncc.jp

営業時間：平日　9：00-18：00(3月～8月)、 9：00-17：00(9月～2月)
土日祝休み

ホームページ：
www.mncc.jp

採用情報

取扱商品名 実施時期 期間 内容 対象 追記
アカデミックホームステイ 夏 3週間と1ヶ月間 ホームステイと語学研修 小･中･高・大 　
冬のホームステイ 冬 約16日間 ホームステイと異文化体験 中･高  
わんぱく留学 春 約10日間 米国小学校体験入学 小 　

ジュニア留学

 春 約10日間 米国中学校体験入学 中･高 　
米国高校交換留学 一年間 10ヵ月間 高校留学 高(出発時) 　
Work & Travel 随時 最高18ヶ月 働きながら、異文化生活 大・社 　
アカデミックシニアホームステイ 未定 2週間程度 語学研修とホームステイ 50歳以上 　
語学留学 随時 希望期間 語学研修 大・社 　
大学留学 随時 希望期間 大学卒業を目指す 大･社 　
ビザの申請、代行 随時 申請国による 各国ビザの取得 全 　
自治体海外派遣事業 夏・冬・春 随時 自治体の助成金制度 全 　

※　小＝小学生／中＝中学生／高＝高校生／大＝大学生／社＝社会人／全＝全員

事業名 開催地 対象 実施時期 追記
南日本中学生英語弁論大会 鹿児島県 中 秋
宮日中学生英語暗唱大会 宮崎県 中（小はオープン参加） 秋
長崎新聞中学生英語暗唱大会 長崎県 中（小はオープン参加） 秋
エフエム大分中学生英語暗唱大会 大分県 中（小はオープン参加） 秋
ＭＮＣＣ奨学制度 米国 中・高 秋 米国人学生を対象とした奨学制度
国際交流に関する講演会の実施 九州 全 通年 国際理解･異文化学習･比較文化の講演会


１９７５年１２月１７日 株式会社　南日本カルチャーセンターを、資本金１００万円で設立。本社を鹿児島市中央町４番５号におき、語学及び学習教室の経営、海外留学手続き代行、ホームステイプログラムの企画、生命保険、損害保険の代理業などを目的に営業を開始。
１９８０年０５月１５日 資本金を３００万円に増資。
１９８１年１０月３１日

事業の拡大に伴い、６階建ての自社ビルを購入、本社を移転。所在地は、鹿児島市下荒田３丁目１６番１９号。

１９８２年１０月２５日 国内旅行業鹿児島県知事登録第１０３号を取得、営業を開始。
１９８３年０５月１９日

国内旅行の顧客の中から、海外旅行の要望に対応するため、一般旅行業登録第５７号東武トラベル株式会社を親会社とし、運輸大臣登録一般旅行業代理店業第３４８３号を取得、営業開始。
１９８４年０８月２０日 米国公立高校交換留学の第１期生が旅立つ。
１９８６年０３月２４日

海外渡航の要望に専心する目的で、国内旅行業鹿児島県知事登録第１０３号を抹消。ホームステイや留学などの年間取り扱い人数約５００名。
１９８７年０４月０１日

海外渡航の幅広い、多岐にわたる要望が顧客より生まれ、それに専念するため語学教室、及び学習教室の経営や、生命保険業の代理業をやめ、様々な種類のホームステイプログラムを通しての国際交流事業に専念する。
１９８８年０４月１８日 資本金１２００万円に増資。ホームステイプログラムの年間通しての取り扱い人数約６００名。
１９９６年０３月２５日 運輸大臣登録一般旅行業１３５５号を取得。日本旅行業協会正会員。
１９９９年０３月２５日 運輸大臣登録一般旅行業１３５５号を更新。日本旅行業協会正会員。
２００４年０３月２５日 国土交通大臣登録一般旅行業１３５５号を更新。日本旅行業協会正会員。
２００９年０３月２５日 国土交通大臣登録一般旅行業１３５５号を更新。日本旅行業協会正会員。
２０１４年０３月２５日 観光庁長官登録。国土交通大臣登録一般旅行業１３５５号を更新。日本旅行業協会正会員。
２０１７年１１月２７日 アカデミックシニアホームステイを実施
２０１９年０３月２５日 観光庁長官登録。国土交通大臣登録一般旅行業１３５５号を更新。日本旅行業協会正会員。
２０１９年１２月０２日 ２００１年９月から２０１９年１２月までにMNCC奨学制度でアメリカ人中・高校生を２１名日本に招待。
２０１９年１２月３１日 令和元年１２月３１日現在の資本金１２００万円、純資産は約２億９５００万円。 ホームステイプログラムや留学手続きなどの年間取り扱いは、西日本有数の実績を誇る。 。