南日本カルチャーセンターは、国際交流事業を通して、日本人の国際性を涵養しながら、将来を担う青少年の自立心と自主性を育み、国際社会に貢献できる人材を育成することを、社是とする。

 
   

社名:南日本カルチャーセンター(ミナミニホンカルチャーセンター)

英名:Minami Nihon Culture Center

観光庁長官登録 旅行業T種1355号 日本旅行業協会正会員

代表取締役社長 濱田 純逸

〒890-0056 鹿児島市下荒田3丁目16番19号

電話:099-257-4333(代表) FAX:099-250-0321

mncc@mncc.jp

営業時間:平日 9:00-18:00(3月〜8月)、 9:00-17:00(9月〜2月)
土日祝休み

ホームページ:
www.mncc.jp


取扱商品名 実施時期 期間 内容 対象 追記
夏のアカデミックホームステイ 約3週間 ホームステイと異文化体験 中・高・大
冬のアカデミックホームステイ 約10日間 ホームステイと異文化体験 中・高・大  

春のアカデミックホームステイ

約10日間 ホームステイと異文化体験 中・高・大
米国高校交換留学 1年間 10ヵ月間 高校留学 高(出発時)
個人留学 随時 任意の希望期間 語学研修
ビザの申請、代行 随時 申請国による 各国ビザの取得
自治体海外派遣事業 夏・冬・春 随時 自治体の助成金制度

※ 小=小学生/中=中学生/高=高校生/大=大学生/社=社会人/全=全員

事業名 開催地 対象 実施時期 追記
南日本中学生英語弁論大会 鹿児島県
宮日中学生英語暗唱大会 宮崎県 中(小はオープン参加)
長崎新聞中学生英語暗唱大会 長崎県 中(小はオープン参加)
エフエム大分中学生英語暗唱大会 大分県 中(小はオープン参加)
Japan Homestay
(MNCC奨学制度)
米国 中・高 米国人学生を対象とした奨学制度

ジュニア留学

約10日間 米国の中学校・高校体験入学 中・高
わんぱく留学 約10日間 米国小学校体験入学
Work & Travel 随時 最高18ヶ月 働きながら、異文化生活 大・社
アカデミックシニアホームステイ 未定 2週間程度 語学研修とホームステイ 50歳以上
国際交流に関する講演会の実施 九州 通年 国際理解・異文化学習・比較文化の講演会


1975年12月17日 株式会社 南日本カルチャーセンターを、資本金100万円で設立本社を鹿児島市中央町4番5号におき、語学及び学習教室の経営、海外留学手続き代行、ホームステイプログラムの企画、生命保険、損害保険の代理業などを目的に営業を開始。
1980年05月15日 資本金を300万円に増資。
1981年10月31日

事業の拡大に伴い、6階建ての自社ビルを購入、本社を移転。所在地は、鹿児島市下荒田3丁目16番19号。

1982年10月25日 国内旅行業鹿児島県知事登録第103号を取得、営業を開始。
1983年05月19日

国内旅行の顧客の中から、海外旅行の要望に対応するため、一般旅行業登録第57号東武トラベル株式会社を親会社とし、運輸大臣登録一般旅行業代理店業第3483号を取得、営業開始。

1984年08月20日 米国公立高校交換留学の第1期生が旅立つ。
1986年03月24日

海外渡航の要望に専心する目的で、国内旅行業鹿児島県知事登録第103号を抹消。ホームステイや留学などの年間取り扱い人数約500名。

1987年04月01日

海外渡航の幅広い、多岐にわたる要望が顧客より生まれ、それに専念するため語学教室、及び学習教室の経営や、生命保険業の代理業をやめ、様々な種類のホームステイプログラムを通しての国際交流事業に専念する。

1988年04月18日 資本金1200万円に増資。ホームステイプログラムの年間通しての取り扱い人数約600名。
1996年03月25日 運輸大臣登録一般旅行業1355号を取得。日本旅行業協会正会員。
1999年03月25日 運輸大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。
2004年03月25日 国土交通大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。
2009年03月25日 国土交通大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。
2014年03月25日 観光庁長官登録。国土交通大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。
2017年11月27日 アカデミックシニアホームステイを実施
2019年03月25日 観光庁長官登録。国土交通大臣登録一般旅行業1355号を更新。日本旅行業協会正会員。
2019年12月02日 2001年9月から2019年12月までにMNCC奨学制度でアメリカ人中・高校生を21名日本に招待。
2019年12月31日 令和元年12月31日現在の資本金1200万円、純資産は約2億9500万円。 ホームステイプログラムや留学手続きなどの年間取り扱いは、西日本有数の実績を誇る。 。